アパート経営に向いている人・向いていない人

いろいろな投資について学んでいく中で、アパート経営に興味を持つ方は多いことでしょう。ただアパート経営をすると言っても、誰でも簡単に成功できる、というわけではありません。今回は「アパート経営に向いている人・向いていない人」というテーマで、ポイントを絞って紹介していきます。

アパート経営に向いている人の特徴とは？

アパート経営に向いている人に該当する、いくつかの特徴を紹介していきます。

現地に足を運んで物件を選ぶ

アパート経営において、主な収入源は「家賃収入」となります。入居してくれる人がいなければ収入は発生しないわけですから、まずは入居してもらえるような物件を確保しなければなりません。

その判断をするために大切なのは、まず現場を見ること。ネットや不動産業者の話を鵜呑みにするばかりではなく、必ず自分の目で物件を確認するようにしましょう。

物件への入居は、建物の設備やキレイさだけでは決まりません。駅や周辺施設へのアクセス、周囲の治安、騒音なども判断条件になります。また、周辺アパートの空き室率も材料になるでしょう。

アパート経営に向いている人は、そうした労力を惜しまないものです。

リスクもきちんと考えている

アパート経営をするにあたり、収入ばかりに目がいく人は少なくありません。しかし、そうした投資話には必ず「リスク」がつきものです。

部屋に人が入らない、家賃を滞納される、災害などで突発的な修繕が生じるなど、アパート経営にはさまざまなリスクが存在します。それらを前もって把握し、きちんと先手を打って対策できる人は、アパート経営に向いていると言えるでしょう。

目先の収入と支出だけに囚われず、さまざまなリスクを踏まえた上で、長い目で経営を見据えていくことが重要です。

入居者の視点を持った経営ができる

アパート経営は、入居者がいてはじめて成り立ちます。家賃収入を安定させるには、入居者に少しでも長く住んでもらわなければなりません。そしてそのためには、入居者が住みやすい環境を整えていくことが必要です。

建物自体の問題や、騒音などの外的環境による問題があれば、住人にとっては決して住みやすい環境とは言えないでしょう。そうした物件には、人は定着しないものです。

アパートオーナーは、入居者目線にたって、住み続けたいと思えるアパートを実現していかなければいけません。管理費などをしっかりとかけ、住みよい環境を提供しつづけることは、アパートオーナーの責任と言えるでしょう。

賃料相場の高いエリアに土地がある

土地の賃料相場が高いエリアに土地を持っているのであれば、アパート経営に適した条件をクリアしていると言えるでしょう。賃料が高いということは、それだけ人気がある場所であり、入居者を確保しやすいからです。

土地活用の目的が「相続税対策」の方

アパート経営は、相続対策として有効なケースが多くあります。毎年の収益自体が大きくなかったとしても、節税効果を考えてアパート経営を視野に入れるのも、選択肢の一つです。

アパート経営に向いていない人はこんな人

一方で、アパート経営に向いていない人の例を紹介します。こちらも参考にしてみてください。

利回りの高さだけを重視

アパート経営に限らず、投資において「表面利回り」を意識する方は多いでしょう。利回りが高いほど、収益率が上がる可能性があるからです。

しかしアパート経営における利回りは、あくまで入居者が定着し、継続して家賃収入が入ることが前提となっています。しかり「表面利回り」が高い物件には空室リスクがあり、経営が不安定になりやすいということが往々にしてあります。

「表面利回り」が高い物件というのは、購入価格が割安な分、建物の築年数が経過していることが少なくありません。古くて設備も旧式だというアパートは、家賃が安くても入居したくない、という人が多いことは容易にイメージできます。そうした事情を鑑みず、表面上の数字ばかりに気を取られてしまう人は、アパート経営に向いているとは言えません。

オーナーになって満足してしまう

「アパートのオーナー」になるということは、その後の経営をしていく責任を伴うことに他なりません。そこを見ず、オーナーになるだけで収益が生まれると勘違いし、何もしないということであれば、アパート経営はそう遠くない未来に立ちゆかなくなるはずです。アパートオーナーになることは、ゴールではなくスタート。それをしっかりと肝に銘じるようにしましょう。

アパート経営にはさまざまなリスクや、かけなければいけない手間がたくさんあります。しかし、それらをしっかりと認識し、しかるべき対策を取っていけるのであれば、将来的にたくさんのメリットを享受することにもつながります。アパート経営をはじめる際には、自身の現状や将来のビジョンなどをしっかりと見据え、より確実な形で運用していくようにしたいものです。